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「ROA」「ROE」とは?経営分析に重要な指標を分かりやすく解説

2021年5月31日
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資金に対する利益率「ROA(アールオーエー)」「ROE(アールオーイー)」。経営をしていく上でとても重要な指標です。この2つの指標を説明することができますか?今回は、「ROA」と「ROE」について分かりやすく解説していきます。

「ROA」とは?

「ROA(アール・オー・エー)」は、「Return on Asstts」の頭文字を取った略語で、「総資産利益率」を示す指標です。総資産利益率とは、企業が持っている資産を利用し、どの程度の利益を生み出したかを示す指標です。つまり、どの程度効率よく収益を得たかを示す指標といえます。

総資産利益率「ROA」の計算方法

「ROA」の計算式は、以下の通りです。

「ROA(総資産利益率)= 当期純利益 ÷ 総資産 × 100」

「当期純利益」とは、利息や税金などの支払いが全て済んだ後に残ったお金のことです。この当期純利益が株主の取り分となります。よって、経営を任せている株主の観点では、経常利益が重要なので「ROA」をみて、株式投資を行うか否かを判断します。

一方、企業が総資本をどのように活用し、どれくらい利益を生み出したかなど経営分析、つまり本業の力をみるときにも「ROA」が使われます。その場合は、営業利益が重要となるため、以下の計算式で指標を求めます。

「ROA(総資産利益率)=(営業利益+受取利息・受取配当金)÷総資産」

「ROA」の使い方

では、「ROA」を理解するために、一例を使って考えてみましょう。

ある人が〇〇さんと△△さんに100万円づつ投資をし、課題を出しました。課題とは、この100万円を使って珈琲店を営み、1年間でどのくらいの利益を出せるか、というものです。資金は金融機関などから借りてもよいことを条件に、2人は課題に取り組みます。

〇〇さんも△△さんも、銀行から100万円を借り、総資産200万円で事業をスタートします。1年後の2人はどのくらい利益を出したのでしょうか?1年後、〇〇さんは資金200万円を使い、50万円の儲け、つまり利益を出しました。一方、△△さんは資金200万円を使い、40万円の利益を出しました。

では、2人の資産に対する利益率を求めてみましょう。前述した「ROA(総資産利益率)= 当期純利益 ÷ 総資産 × 100」を当てはめると、以下のような計算式になります。

〇〇さん:50÷200×100=25
△△さん :40÷200×100=20

つまり、〇〇さんは25%の利益、△△さんは20%の利益を出しました。これは総資産に対する利益率「ROA」です。この指標から、事業の効率性や収益性を把握することができます。

株主はこの指標を参考に、どちらに投資をしたいかを判断します。2人のうちどちらかを選ぶように言われたら、多くの方が利益率の高い〇〇さんに投資したいと判断することでしょう。

「ROE」とは?

「ROE(アール・オー・イー)」は、「Return On Equity」の頭文字を取った略語で、「自己資本利益率」を示す指標です。自己資本利益率とは、企業が株主の拠出した資本や借入金なの資本(自己資本)を利用して、どの程度の利益を生み出しを示す値、

つまり「株主資本利益率」を意味する指標といえます。この値が高ければ高いほど、総資本を効率的に運用していることになります。

総資産利益率「ROE」の計算方法

「ROE」の計算式は、以下の通りです。

「ROE(自己資本利益率)= 当期純利益 ÷ 自己資本 × 100」

前述した「ROA」の計算式と比較すると、分母が違うことが分かります。ROAの分母は、自己資本だけでなく、債権者にも帰属する負債を加わった総資産でした。一方、「ROE」の分母は、株主に価値が帰属する自己資本です。

つまり、「ROA」は企業全体の投入資産に対する収益性や効率性を示す指標でしたが、「ROE」は株主への収益性や効率性を示す指標になります。

「ROE」の使い方

「ROE」は、自己資本に対する利益率を示す指標です。「ROA」は自己資本と負債(借入金など)が含まれた「総資産」で計算しましたが、「ROE」には負債(借入金)などは含まれません。では、前述した例を使って「ROE」について考えてみましょう。

〇〇さん△△さんは、投資してもらった100万円と銀行から借りた100万円の総資産200万円で事業をはじめました。このうち自己資本とは、投資してもらった100万円です。一方、銀行から借りた100万円は負債になるため、自己資本利益率「ROE」を求める際には含めません。

よって、〇〇さんは自己資本100万円を使い、50万円の儲け、つまり利益を出しました。一方、△△さんは資金100万円を使い、40万円の利益を出しました。

前述した「ROE(自己資本利益率)= 当期純利益 ÷ 自己資本 × 100」を当てはめると、以下のような計算式になります。

〇〇さん:50÷100×100=50
△△さん :40÷100×100=40

〇〇さんは50%、△△さんは40%の自己資本利益率を出していることが分かります。つまり、投資家の観点から見ると、自分が投資したお金でどのくらい儲けたかが分かる指標です。

ただし、「ROE」には借入金が含まれていないため、企業の収益性や効率性などを判断することはできません。あくまでも、株主が投資した自己資本に対しての利益率を示す指標です。つまり、「ROE」の指標が高ければ高いほど、株主への還元が高いといえます。

「ROA」と「ROE」の違い

ここまで見てきた通り、「ROA」と「ROE」は計算式の分母が違います。

ROAの分母:自己資本+債権者にも帰属する負債の「総資産」
ROEの分母:株主に価値が帰属する「自己資本」

これにより、まとめると以下のようになります。

ROA(総資産利益率):企業全体の投入資産に対する収益性・効率性
ROE(自己資本利益率):対株主への収益性・効率性

「ROA」と「ROE」の関係

「ROA」と「ROE」は、どのような関係なのでしょうか?両者には以下のような関係があります。

「ROE=ROA×財務レバレッジ」

この関係を理解するために、「ROA」と「ROE」の計算式を分解してみましょう。「ROA」の利益を純利益とし分解すると、以下のように計算式になります。

「ROA =(売上高÷資産)×(純利益÷売上高)」

(売上高÷資産):「資産回転率」つまり資産に対してどのくらいの売り上げがあるかを示す指標。
(純利益÷売上高):「売上高利益率」

「ROE」の計算式を分解すると次のようになります。
「ROE=(売上高÷資産)×(純利益÷売上高)× (資産÷自己資本)」

(売上高÷資産)×(純利益÷売上高):「ROA」
(資産÷自己資本):「財務レバレッジ」つまり負債

負債が減れば、財務レバレッジを高めることができます。では、「ROA」と「ROE」の関係を見てみましょう。両者は前述したように「ROE=ROA×財務レバレッジ」の関係があります。

この計算式から分かるように、「ROA」を高めようとするときは、「ROA」を高める、つまり自己資本比率を下げればよいということです。もちろん、「ROA」も「ROE」も高ければ高いほどよいものです。

しかし、「ROA」と「ROE」の両方の数値を高めることは容易ではありません。では、どちらかの数値が低い場合、どのように改善することができるでしょうか?

「ROA」の改善策

「ROA」が高いということは、より少ない資産で効率よく利益を出していることを意味します。では、ROAをどのように高めることができるでしょうか?2つの改善策があります。

①当期純利益を増やす
②総資産を減らす

では、2つの改善策を詳しくみていきましょう。

①当期純利益を増やす

分子である当期純利益を増やすなら、「売上高利益率」が高まります。利益を生み出す方法は、企業によって異なるでしょう。例えば、商品力に力を入れることもできますし、無駄な経費を見直すなどの対策が打てるでしょう。

②総資産を減らす

分母である総資産を減らすなら、「総資本回転率」が高まります。総資産を減らすために、在庫を減らしたり、不要な設備など無駄な資産を売却し、現金化することができます。また、業務と関係のない投資の解約、借入金の返済などすることで資産規模を圧縮できます。

「ROE」の改善策

「ROE」を改善させるために、以下の2つが行えます。

①当期純利益を増やす
②自己資本を減らす

では、2つの改善策を詳しくみていきましょう。

①当期純利益を増やす

分子である当期純利益を増やすなら、「ROE」の改善につながります。「ROA」の改善策同様、当期純利益を増やす方法は、企業によって異なるでしょう。利益を生み出すために、経費を見直し、無駄な出費を減らすだけでも当期純利益が増えるでしょう。

②自己資本を減らす

分母である自己資本を減らために、もしも余剰資金が残っているなら、自社株を購入したり、減資することができるでしょう。また、借入金なしの無借金経営をしているなら、運転資金を借入することができるかもしれません。

まとめ

「ROA」と「ROE」の意味、計算式、両者の関係、改善策などについて解説しました。

・ROA:純利益/総資産のことで、会社総資産に対する利益の割合を示す指標。
・ROE:純利益/株主資本のことで、株主の拠出金に対する利益の割合を指標。

どちらの指標も経営分析をする上で重要です。事業を成功させるためには、決算書を読み解き、経営分析できる知識が欠かせません。そのためには、経営をサポートする顧問税理士が必要です。

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