税理士の変更のベストタイミングは、主に以下のとおりです。

・税理士の申告業務が終了し、引き継ぎに負担のないタイミング
・税理士の繁忙期と重ならないタイミング

例えば、以下のようなときです。

・決算終了後や、法人税申告書の提出後
・税務調査終了後（修正申告書の提出が必要な場合はその後）

こうした時期は、会社にとっても税理士にとってもよいタイミングといえるでしょう。

逆に、「思い立ったが吉日」は、税理士を変更するときには当てはまらないことのほうが多いといえます。税理士を変更するときは、タイミングを見計らって実行に移したほうがよい、ということです。また、あらかじめ知っておきたいポイントや、スケジュール感の把握、事前準備が必要です。

税理士変更の成否はタイミングにもよる

「顧問税理士の変更」というと、大ごとのように感じられるかもしれません。しかし、ビジネスである以上、契約継続にメリットを感じられない場合や、税理士の提供するサービスに納得がいかない場合、変更を考えるのは当然のことです。

「税理士に相談しても、親身になってくれない」
「税理士と顧問契約を続けることに、経営上のメリットが見出だせない」

そんな考えから、税理士の変更を具体的に検討し始める経営者の方も少なくありません。

一方、日頃の鬱憤が爆発して「もう、この顧問税理士とはやっていられない！」とばかりに、勢いで変更してしまったという話もあります。そうした場合、

「税理士を変更したけれど、予想と違って上手くいかない」
「新しい税理士に変更するにしても、慎重に実行すればよかった」
「いっそ税理士を変更しないほうがよかったのかも…？」

と、後悔することになってしまうかもしれません。

このような後悔の背景には、税理士変更にあたっての準備不足や変更するタイミングが悪かった、という要因が考えられます。

税理士の変更には、タイミングが非常に大切です。タイミングを誤ると、変更しても満足のいく結果を得られなかったり、変更までに余計な苦労を負うことになる可能性もあります。

ここで、税理士変更のタイミングを誤ってしまった場合、いわば「税理士変更の失敗事例」も参照してみましょう。

税理士の変更、タイミングを誤ると…？

税理士変更の失敗事例1、タイミングを待たず準備不足で後悔

勢いで税理士を変更した結果、業務に不具合が生じたり、変更によっても状況が改善しないことがあります。

準備不足の例には、以下のようなものがあります。

・税理士を変更するために必要な、資料や取りまとめが不足している
→税理士変更には過去のデータの引き渡しや、自社への理解を深めてもらうための準備が必要です。これらが不足した状況で税理士変更をしても、新しい税理士は仕事がしづらいでしょう。

・税理士を変更するための、情報収集が足りていない
→税理士変更には情報収集が欠かせません。人選のみならず、どのような契約スタイルが考えられるのか、何を税理士に求めるのか等、情報を精査したうえで税理士変更に臨みましょう。

税理士変更の失敗事例2、避けるべきタイミングに実行し後悔

一方、日頃から変更について入念に考えていたとしても、いざ実行に移すそのタイミングが悪かったり、避けるべきタイミングに話を進めようとした結果、後悔することになったというケースもあります。

一般に、繁忙を極めている人に何か相談をしたり、新しい話をもちかけても、上手くいかないことは少なくありません。

話をもちかけている側にとっては喫緊の課題だとわかっていても、多忙のために対応しきれなかったり、相手を慮ることができなかったりしたという経験は、多くの人が持っているでしょう。

同じように、税理士もあまりに忙しいときには本来の力を出しきれなかったり、対応がいつもより粗くなってしまったりするかもしれません。

本来は、どんな時期であっても同じクオリティの対応が返ってくるのが望ましくはありますが、そうはいかないこともあるのが現実です。

物の売買でも、引越しでも、少しの時期のズレが、結果に大きく影響を及ぼすものです。税理士の変更も同様です。

「タイミングさえ合っていれば…」と後悔することのないように、いざ税理士を変更する場合に最良の結果を得られるよう、あらかじめ適切なタイミングを把握しておきましょう。会社のリスク対策としても有益です。

税理士の変更を避けたほうがよいタイミングとは？

上記のように、税理士の変更をする場合、避けたほうがよい時期があります。具体的には、以下のとおりです。

税理士変更を避けるべきタイミング1、決算申告前

決算申告前の時期、税理士は顧問先の申告のために1年分のデータの集計に取り掛かっています。決算対策や特別な処理等もあり、非常に多忙です。この時期の変更は、避けることをお薦めします。

顧問契約が継続されるか否かは税理士にとっては一大事ですが、顧客側としては税理士の繁忙を気にする必要はないと感じられるかもしれません。

しかし、変更するにしてもスムーズな引継ぎができるほうが顧客側にとっても望ましいことは間違いありません。税理士の仕事が落ち着いている時期に申し入れたほうが、納得のいく結果が得られるでしょう。

多忙な時期に申し入れることによる悪影響（税理士の仕事にミスが発生する等）の予防にも繋がります。税理士変更に関する相談は、決算申告が終わったタイミングがよいでしょう。

税理士変更を避けるべきタイミング2、税理士の繁忙期

上記の決算申告の時期の他にも、税理士が忙しい時期はあります。これは、顧問税理士の業務内容や他の顧問先の決算時期にもよります。

現在の顧問税理士に、税理士変更を申し入れる前に、忙しい時期について確認をしておくとよいでしょう。いざ変更となった場合に、引継ぎ業務等に漏れが生じては、のちのち面倒になります。

また、顧問契約解除に関する業務だからと、対応を後回しにされる可能性もあります。税理士が忙しい時期は変更のタイミングとして適切ではありません。

税理士変更のタイミングを見誤らないために、準備しておくべきこと

いざ税理士変更のベストタイミングが訪れたときに慌てることのないよう、またタイミングを逃すことのないようにする必要があります。例えば、以下の点に注意しておくことをお薦めします。

1、税理士変更のタイミングが訪れる前に、次の候補を見つけておく

次の顧問税理士については、あらかじめ検討を進めておきましょう。今の税理士との問題点ばかりに目が向いていて、いざ変更となったときに、自社で準備ができていなくては困ります。

最悪の場合、会社に税理士がついていない空白の期間ができてしまいます。あらかじめ次の顧問税理士を見つけておくことをお薦めします。

2、税理士変更のタイミングが訪れる前に、現在の税理士との契約を確認しておく

税理士の変更をするということは、つまり、顧問契約を解約するということです。解約については、契約書に条件が記載されていることがあり、原則的に従わなければなりません。

例えば「解約にあたっては数か月前に申し出ること」といった条件が記載されている場合があります。契約違反とならないよう、あらかじめ確認しておきましょう。

3、税理士変更のタイミングが訪れる前に、自社のニーズを明確にしておく

「自社が税理士に求めるものは、何なのか」を明確にしておきましょう。税理士を変更するきっかけがどのようなものにしろ、「現在の税理士では不十分・不適格である」という判断があるはずです。

それを取っ掛かりとして、次の税理士に求める資質、能力、ノウハウ等について具体的にしておく必要があります。漠然と次の税理士を選ぶと、税理士の変更に失敗する可能性が高くなります。

なお、変更前の税理士に非がある場合（ミスが多発する、誠実に対応してくれない等）、その点が次の税理士によって改善されれば問題は解決します。しかし、会社側に非がある場合もあります（資料をまったく揃えない、顧問料にそぐわない内容の依頼をする等）。

会社側に非がある場合は、会社側の問題点を改善しない限り、顧問税理士を変更しても状況は改善されません。結果、何度も税理士を変更することもあり得ます。

税理士に抱えていた不満を洗い出すとともに、自社に問題はなかったかについても改めて見つめなおすとよいでしょう。

税理士変更のタイミングを図るために、スケジュール感をつかんでおく

現実問題として、いきなり「明日から顧問税理士を変える！」というわけにはいきません。各種会計資料や、経営に関する重要な書類を税理士に預けているのであれば、それを引き取らなくてはなりませんし、ある程度の時間が必要です。

そのため、スケジュール感をつかんでおくとよいでしょう。一般的に、税理士変更を決断してから、いざ変更に至るまでにはおよそ半年ほどは見積もっておくと安心です。

ただし、依頼内容や売上高によっては引継ぎにかなり時間を要する場合もあります。自社が依頼している業務や税理士事務所の繁忙期をあらかじめ見据え、余裕を持ってスケジュールを組むことをお薦めします。

なお、３月決算の会社は、「３月決算である」ということを理由に税理士から仕事の依頼を断られることがあります。これは、この時期の税理士は多忙を極めており、物理的に引受けられない、という状況が発生しているためです。

参考記事：3月決算の会社は税理士に断られることがある？

税理士変更のスケジュールについて検討する際に、自社の決算期についても再考してみてもよいかもしれません。

税理士変更のタイミングを逃さないために、違和感を見過ごさない

税理士の変更を考える機会は、ふいに訪れるものです。

かねてより抱えていた不満が顕在化したときや、税理士の仕事ぶりに満足できなくなってきたとき等、ふとした違和感から「税理士を変更したほうがよいのだろうか」と考えるようになるのです。

一方、税理士を変えることには心理的なハードルもあると思います。ふと感じた違和感も「いや、これが普通なのだろう」「特に困ったことにはなっていないのだから」等と放置し、違和感を解消しないまま税理士と長年付き合っている、という会社もあります。

しかし、不満や違和感を抱えたまま税理士との付き合いを続けていても、よいことはありません。話合いで改善できるなら、税理士に伝えてみましょう。また、税理士との関係性は悪くなくても、会社の状態とのミスマッチによる違和感の可能性もあります。

税理士変更にむけて行動するタイミングの良し悪しもありますが、検討を開始するタイミングの訪れについても、見逃さないようにしたいものです。

以下に挙げるようなことが当てはまる場合は、税理士変更について「検討を開始するタイミング」が訪れているといえます。

税理士変更の検討開始タイミング1、現在の税理士を力不足だと感じ始めたとき

これまで全く違和感を覚えなかった税理士の仕事ぶりに、物足りなさを感じるときが訪れるかもしれません。事業のステージによって、会社が税理士に求める内容も変わっていくことが要因の場合が多いです。

例えば、起業して間もない小規模事業の頃には経営者の方にも多くの実務が発生するため、税理士による会計業務へのサポートを心強く感じるでしょう。

また、起業にあたっては様々な助成金や補助金が受けられる可能性があります。こうしたことを得意とする税理士もいるので、起業時だからこその悩みやアドバイスを受けたいという場合には、大いに頼りになります。

一方、事業規模が拡大していくと、経営的な目線から相談に乗ってもらいたいというニーズが強くなっていきます。例えば、会計処理だけではなく予実管理・PDCAサイクルの見直しや予定納税、雇用リスク等、事業の未来を見据えたサービスやアドバイスを提供してほしいと考えるようになります。

しかし、顧問契約内容が記帳代行のみとなっている場合や、顧問税理士の事業規模の程度によっては、このような経営者の方のニーズに対応できなくなる場合があります。

現在の顧問税理士に大きな不満を持っている場合はもちろんですが、「いい人だけど、自分の求める仕事はこの人の手には余るかもしれない」と感じる場合も、税理士変更のタイミングが訪れているといえるでしょう。

税理士変更の検討開始タイミング2、経営者や会社の体制を変更するとき

事業承継で代替わりしたり、本社から違う経営者が来たりと、会社が新たな経営者を迎え入れた場合や体制が変わるときは、会社と顧問税理士との関係を見直すタイミングになります。

経営者が変われば事業の方針も変わり、会社が税理士に対して求めるものも変わります。また、先代経営者の方が「顧問税理士に不満はあるが、長い付合いだから契約解除をするのも気が引ける」と、我慢をしている場合があります。この場合は、経営者が変わるのに合わせて税理士も変更すればよいでしょう。絶好のタイミングといえます。

なお、経営者の高齢化は進んでおり、依然として事業承継は日本経済において大きな課題となっています。こうした状況を踏まえて、各省庁において事業承継支援が行われています。

参照：中小企業庁ホームページ 財務サポート「事業承継」

このような省庁の動きや、中小企業成長促進法や事業承継税制といった新たな仕組みや動きのある制度について、きちんと最新の情報を得て、経営のプラスになるような対策が講じられるかも大切です。

事業承継後はもちろん、現在事業承継を検討している経営者の方にとっても、こうした世の中の流れを顧問税理士が把握しているのか注目したいところです。

税理士変更の検討開始タイミング3、税理士への不満が解消されないとき

残念なことですが、契約内容を守ってくれない、仕事のミスが多い、税務調査で指摘される点が多かった等、税理士の資質や能力に不満を抱くこともあり得ます。

妥協できないと感じたり、何度伝えても真摯に向き合ってくれないのであれば、税理士変更のタイミングは訪れているといえます。

また、自社の担当税理士がよく変わることに嫌気がさし、税理士事務所との契約を解除する経営者の方も増えています。新しい担当者になる度に関係性を築き直し、同じことを何度も説明しなくてはならないのは会社として負担です。

これは税理士本人というよりは、税理士事務所の体制への不満になりますが「また担当者が変わるのか」と思ったら、変更のタイミングかもしれません。

税理士変更の検討開始タイミング4、顧問料に疑問を抱いたとき

「顧問料を支払っているが、それに見合う仕事をしてもらっているのだろうか」と感じることもあるでしょう。また、経営状況によっては、顧問料への負担感が増している場合もあるかもしれません。

顧問料だけを理由に税理士変更に踏み出さなくとも、依頼業務内容の見直し等で料金を下げてもらえれば問題ないのですが、なかなか首を縦に振らない税理士もいます。また会社側としては、「顧問料を下げてほしい」「顧問料の負担が大きいから契約を変えてほしい」とは言い出しづらいと感じるかもしれません。

そんなときは、顧問料の相場を確認しつつ、よりフレキシブルな対応をしてくれる税理士を探すタイミングが訪れているといえるでしょう。

ただし、明確な理由なしに破格の提案をしている税理士には注意が必要です。税理士の努力や、サービスのスリム化による低額の顧問料であれば問題はありませんが、違和感を感じたら飛びつかないほうがよいかもしれません。いわゆる「格安税理士」の、メリットとデメリットをよく把握しておくことが大切です。

税理士変更の検討開始タイミング5、税理士が時代の流れに鈍感だと感じたとき

各種手続のオンライン化の促進や、デジタル庁の設立等、急速に世の中はデジタル化・オンライン化へ進んでいます。

もちろん、e-Taxや会計ソフト等、もともと存在していた流れではありますが、ここ数年でさらに加速していることは、経営者の方は肌で感じているのではないでしょうか。そして、この動きは今後も止まることはないでしょう。

また、例えば電子帳簿保存法の改正等、企業における税務会計業務においても対応が欠かせない変化が続いています

参照：国税庁ホームページ 電子帳簿等保存制度特設サイト

時流に敏感で、常に顧客のためにできることはないかと考えている税理士であれば、キャッチアップを怠らないでしょう。

一方、もしも顧問税理士が、こうした世の中の動きに鈍感だったら、顧客側としては不安を覚えるのではないでしょうか？ より、時代の動きに敏感で、それを顧客にフィードバックしてくれる税理士に変更してもよいのかもしれません。

税理士の変更を、ベストタイミングで行う方法は？

上記のような観点から、税理士の変更は、しっかりとした事前準備をしたうえで適切なタイミングで実行することをお薦めします。

そして、いざ「税理士を変更しよう」と決断した際に考えられる方法としては、自力でインターネット等から探したり、知人から紹介してもらうといった方法のほか、税理士紹介会社に依頼するという選択肢があります。

お薦めしたいのは、税理士紹介会社の利用です。自力で探すには労力が多大なものとなること、知人からの紹介はミスマッチが発生しやすいということが主な理由です。

インターネットには膨大な税理士に関する情報が掲載されていますが、肝心な「自社にとって適切な税理士か」という点を検討する材料は乏しいです。税理士自身が発信している情報は、広告的な側面があることも否めません。「○○に自信があります」「○○を、たった○円で引き受けます」といった文面が並んでいても、実際のところはどうなのかはわかりません。

これは、「その税理士は怪しい」といいたいのではなく、「宣伝文句を鵜呑みにするわけにはいかない」ということです。そうしたアピールが、自社にとっても現実的かつ有用であれば依頼をすればよいのですが、それを確認するには面談をするしかありません。

面談した結果「この税理士には依頼できないな」と判断したら、また税理士探しに逆戻りです。自社の所在地や、顧問料の目安からある程度ソートをかけられたとしても、税理士個々人の特徴を毎回探るのは、とてつもない労力がかかります。

一方、知人からの紹介であれば、少なくとも基本的な能力は保証されている可能性が高いです。その税理士が優秀であると感じたからこそ、紹介してくれるのでしょう。

ただし、「その知人にとってよい税理士が、自社にとってもよい税理士とは限らない」という点が問題です。自社にとっても頼れる税理士ならば依頼をすればよいのですが、合わないと感じたにも関わらず、知人との関係を気にして契約を結んでしまい後悔する、という事例は少なくありません。

税理士紹介会社であれば、第三者的な立場からアドバイスをすることができますし、事前面談から「税理士に何を求めているのか」を明確にしてから、税理士を絞って紹介するので、「探す労力」「面談が徒労に終わる可能性」を下げることができます。

また、本稿で挙げてきた、「税理士変更のベストタイミング」についても、税理士紹介会社が適切な時期を見計らいつつ進めていくので、「この時期、税理士は忙しいだろうか？」「いつまでに変更しなくてはならないのか？」等と悩む必要はありません。

税理士の変更・変更の検討は、タイミングを大切に

顧問税理士への不満や不信は、経営上の問題といっても過言ではありません。税理士は、専門知識と豊富な経験を武器に、顧問先のパートナーとなるべきです。しかし、それができる税理士ばかりではない、というのが現状です。

また、税理士の能力や仕事への姿勢の問題ではなく、会社とのミスマッチという場合もあります。これは、事業の内容や時代の流れなど複合的な場合も多く、「誰のせい」というものではありませんが、対応は必要になります。

いずれにせよ、問題は解決するに越したことはありません。ただし、タイミングを誤ると、税理士変更をしても、不満の残る結果に終わるかもしれないということに注意が必要です。例えば、以下のような流れで準備を進め、タイミングが訪れた際に実行に移せるとよいでしょう。

まず「現在の不満点」「自社のニーズ」「次の税理士に求めること」等を洗い出す
↓
次の税理士に求めることを明確化する
↓
次の税理士候補を探す
↓
税理士の繁忙期を避けて、現在の顧問税理士へ変更したい旨を伝える

税理士変更の場合には、タイミングをはかり、万全を期して自社に最適な税理士を選びたいものです。税理士は経営者のパートナーとなり得る存在です。よりよい税理士にめぐり合えたら、会社にとって非常に大きな力となるでしょう。

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